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トップ  >  編集後記 (県医師会会報誌 09年2月号)
 県医師会の地域医療連携体制検討委員会で全県的なパスを検討することなった。現在は各地区で異なったパスが運用されているが、地区を越えた連携ができない、地区毎に異なった手続きが必要なため事務量が増えているなどの問題があり、県内あるいは二次医療圏内で統一したパスを作成すべきとの声に応えるために検討に入ったようである。

 パスの統一化自体は、それほど難しいことではないと思うが、パスを動かすためには、単に経済的なメリットだけではなく、患者さんのためにより質の高い医療・介護を地域として提供するという目的、理念を参加施設間で共有し、相互信頼に基づくネットワークを構築することが前提となる。時には利害もからむ施設間で、共通の理念のもと、ネットワークをどう構築するか、それが最大の課題であろう。

 鶴岡地区では、3年ほど前に地域連携パス研究会を立ち上げ、多施設、多職種による40人程度の研究会、コアメンバーによる会議をそれぞれ月1回定期的に行っている。当地区は、中核となる市立荘内病院の他には病院も少なく、医師会を中心とした連携の基盤も比較的整備されておりパスを運用しやすい地域ではあるが、それでも、病院のみならず、診療所、介護・福祉も対象となる脳卒中パスを動かすには、多くの課題が山積しているのが実情である。

 急性期医療においては、医師を中心とし,看護師、薬剤師などの協力を得ながらの連携が一般的であるが、回復期以降はソーシャルワーカー、ケアマネージャー、地域連携室などを含む地域のリソースを有効かつ効率的に利用したチームアプローチへのシフトが必要である。施設間を結ぶ地域連携パスは、まさに後者に有用なツールである。患者、家族を支えるさまざまな職種のひとたちが定期的に集まり、お互いの役割を確認し、協力し合い、パスを運用し、評価し、改善していく。その過程こそが、これからの地域医療に求められることなのであろう。